コラム

2026.03.05

vol.4　つくる責任　つかう責任

「住まいづくりとSDGs」ではSDGs（持続可能な開発目標）の中で、特に日本の住まいづくりと関連性が高い目標について取り上げています。
今回のテーマは「目標12　つくる責任　つかう責任」です。

住宅をつくる時には、多くの資源を消費します。つくる立場とつかう立場それぞれの視点で、持続可能な資源管理を考えていく責任があります。

日本の住宅はこれまで、大量に生産され短期間で廃棄されてきました。
資源の枯渇を防ぎ、廃棄物を減らすためには、建てては壊す「使い捨て」からの転換が必要です。

つくる側には、少ないエネルギーで長く使い続けられる住宅を提供することで、持続可能な社会づくりにつなげる責任が求められています。

森林は「伐って、使って、植えて、育てる」というサイクルを通じて再生産が可能な資源です。

森林整備の促進は、資源の循環利用だけでなく、水源や土壌の育成や保全にもつながります。国産材（県産材）をつかうと、地域の林業・木材産業が活性化されるメリットもあります。

森林は二酸化炭素（CO2)を吸収し、炭素として固定します。木材として建築物などに利用することで、炭素を長期的に固定しCO2排出削減にも貢献します。
木材を住まいづくりに使用することは、SDGsの実現において非常に有効です。

資源を無駄にせず、環境負荷の少ない建材を使って家をつくり、持続可能な社会づくりを目指していきましょう。

住まいの省エネルギー化を推進する補助事業「住宅省エネ2026キャンペーン」が始まります。
申請開始は3月下旬を予定しています。詳細は補助金情報をご覧ください。